少子化の進行により、受験生の総数は減少の一途をたどっています。
文部科学省の調査によれば、私立大学の約6割が定員割れに陥り、
地方だけでなく都市部でも志願者確保に苦戦する大学が急増しています。
これまでのように「広告を増やす」「オープンキャンパスを派手にする」だけでは、
もはや学生の心を動かすことができない──。
多くの大学関係者が、そうした危機感を共有し始めています。
「他大学とどう違うか」が説明できないまま対処療法的な広報施策を行っている
大学としての組織的一体感に欠け目指す方向が曖昧
文科省からの補助金が厳しい
定員確保が厳しく、短絡的な施策に頼らざるを得ない
「教育の中身が良ければ伝わるはずだ」という考え方が伝わらなくなってきている
定員割れが常態化し、法人の収支が危うくなる
大学が「何を大切にし、どんな価値を社会に届ける存在なのか」を改めて問い直し、内外に伝えていく事が大切です。
私はこれまで企業や教育機関のブランディングに携わってまいりましたが、大学における「ブランド戦略」は今や単なる広報活動を超えて、経営の中核に関わるテーマであると強く感じています。
大学ブランディングを進めることは、単なる見栄えを良くすることではなく、大学が「何を大切にし、どんな価値を社会に届ける存在なのか」を改めて問い直し、内外に伝えていくプロセスです。
この取り組みが、学生・教職員・卒業生・地域といった多様なステークホルダーを結び付け、大学を持続可能な形で発展させる基盤になります。
理念や想いを“伝わるカタチ”に変える超実践的ブランディング。
理論と現場の知見を融合した、プロも学び直せる入門書。
早稲田大学一文学部社会学専攻課程卒業。第一広告社（現I&SBBDO）入社。以来、マーケティングプランナー、SPプランナー、アカウントエグゼクティブ、として様々な企業の広告コミュニケーション戦略の立案、ディレクションを行う。
広告主は、航空会社、日本車、輸入車、トイレタリー、人材派遣会社、製薬会社、百貨店、ファーストフードなど多岐に亘る。後に、同社の執行役員として、営業全般の統括的な役割および同社のマーケティング部門の責任者を兼任。
2004年から10年間は世界有数のブランドコンサルタント会社のインターブランドのエグゼクティブディレクターとして企業のブランド戦略を推進。住宅、住宅機器、航空、輸入車、国産車、旅行、ケーブルテレビ、テレビ局、鉄道、高速道路、大学、建設、玩具、医療、スポーツ用品など。
現在は、愛知東邦大学経営学部教授。専門は、ブランド構築論、広告・メディア論。
北海道旭川市出身
広告代理店（ビーコンコミュニケーションズ）にてプロモーション企画やパッケージ・広告デザインを経験。
その後、大手シューズメーカー（株式会社ムーンスター）にて広告宣伝、広報、マーケティング、商品企画等の部門を経てブランドマネージャーに就任。新規ブランドを立ち上げ、年間10万足超えのヒット商品へと導く。コーポレートブランディングPJTのサブリーダーとしてCIやブランドスローガンの開発にも携わる。
2017年に多数の上場企業をクライアントに持つマーケティング会社（株式会社PMA）の取締役COOに就任。カゴメ、PwC、広島県、オンワード樫山、NRI、NewsPicks等のクライアントを担当。任期中に売上約400％（就任前の前年対比）を達成。
2022年に株式会社ブログルの代表に就任。同時に東京都が運営する起業支援事業「TOKYO創業ステーション」の起業相談員を勤め、年間約300件の起業/ビジネス相談に対応。
その他、各種ビジネスセミナーの講師、大学のビジネスコンテスト審査員やゼミ特別講師も勤める。
2023年に株式会社TEGOのCMOにも就任。放置竹林や牡蠣筏廃棄といった社会問題の解決と経済的かつユーザー利便性の両立を果たす為のマーケティング活動にも取り組んでいる。
