「誰かやっておいて」— 大学ブランディングが進まない“温度差”の正体

「ブランディング？誰かやっておいて」。上條憲二氏の大学ブランディング講座・第2回は、協力を求める職員と、時間がないと答える教員のやり取りから始まります。学内の温度差を考えるために講座で示された場面です。

この場面を、教員の関心が低いという話だけで終わらせたくありません。頼む側が教育や研究も含む話をしているのに、頼まれる側は広告づくりだと思っているとしたら、同じ言葉で別の仕事を話していることになります。

協力してほしい仕事は、伝わっているか

「ブランディングに協力してください」では、何を頼まれたのか判断しにくいものです。授業の内容を確認してほしいのか、教育方針を議論してほしいのか、取材を受けてほしいのか。必要な時間も、引き受ける責任も違います。

相手が広告やロゴの話だと受け取っているなら、教育や研究との関係を説明する余地があります。一方、内容を理解したうえで人員や時間が足りないと答えているなら、説明を繰り返しても解消しません。依頼を小さくする、時期を変える、担当を相談するなど、仕事の条件を見直します。

講座が扱う機運づくりを実務へ移すなら、意見の違いを一つの「非協力」にまとめないことが大切だと編集部は考えます。目的への疑問、進め方への懸念、業務負担、効果の判断方法。どれが争点なのかによって、次に用意する資料が変わります。

これは、相手を説得するための分類ではありません。懸念に理由があれば計画を直すための整理です。全学が同じ熱量になるのを待つより、いま話している仕事について、どこなら合意できるかを確かめられます。

まずは一人に、確認してほしい資料と、その人の判断が必要な箇所を伝えてみます。「大学の魅力を教えてください」より、「この授業紹介は、学生が実際に経験する内容と合っていますか」の方が、返すべき答えは明確です。

返ってきた訂正は、大学の説明を良くする材料になります。協力の有無だけを成果にせず、何が分かり、原稿や計画のどこが変わったかを共有する。そこから次の対話を始められます。

本稿は上條憲二の大学ブランディング講座・第2回「機運をつくる」をもとに、大学ブランディング研究所編集部が依頼の伝え方を整理したものです。続く「最初の一人」では、小さく提案を始める方法を扱います。